乙：今日の問題は、令和３年予備試験民事訴訟法第32問アです。
多数当事者訴訟の各類型の意義とそれぞれの類型に当てはまる具体的な例に関する（中略）
ア．通常共同訴訟は，共同訴訟のうち，訴訟共同の必要がなく，合一確定の必要もない類型のものをいう。通常共同訴訟に当たるものとして，不動産の全共有者であるＸ１及びＸ２が共同して当該不動産の登記名義人Ｙに対して提起する当該不動産全体の共有権に基づく所有権移転登記手続請求の訴えがある。
甲先生、よろしくお願いします！
こ、甲先生！？
甲：You know all the nooks and the cracks
To allure
Unsuspecting mice
They don't have to think twice
出典：https://genius.com/Honeyblood-super-rat-lyrics
感想：コンピューターのマウスの複数形はmousesの場合もあるそうです。
乙：民事訴訟法38条は
「訴訟の目的である権利又は義務が数人について共通であるとき、又は同一の事実上及び法律上の原因に基づくときは、その数人は、共同訴訟人として訴え、又は訴えられることができる。訴訟の目的である権利又は義務が同種であって事実上及び法律上同種の原因に基づくときも、同様とする。」
と、規定しています。
最判昭和46年10月７日は
「思うに、一個の物を共有する数名の者全員が、共同原告となり、いわゆる共有権（数人が共同して有する一個の所有権）に基づき、その共有権を争う第三者を相手方として、共有権の確認を求めているときは、その訴訟の形態はいわゆる固有必要的共同訴訟と解するのが相当である（大審院大正一一年（オ）第八二一号同一三年五月一九日判決、民集三巻二一一頁参照）。けだし、この場合には、共有者全員の有する一個の所有権そのものが紛争の対象となつているのであつて、共有者全員が共同して訴訟追行権を有し、その紛争の解決いかんについては共有者全員が法律上利害関係を有するから、その判決による解決は全員に矛盾なくなされることが要請され、かつ、紛争の合理的解決をはかるべき訴訟制度のたてまえからするも、共有者全員につき合一に確定する必要があるというべきだからである。また、これと同様に、一個の不動産を共有する数名の者全員が、共同原告となつて、共有権に基づき所有権移転登記手続を求めているときは、その訴訟の形態も固有必要的共同訴訟と解するのが相当であり（大審院大正一一年（オ）第二五六号同年七月一〇日判決、民集一巻三八六頁参照）、その移転登記請求が真正な所有名義の回復の目的に出たものであつたとしても、その理は異ならない。
それゆえ、このような訴訟の係属中に共同原告の一人が訴の取下げをしても、その取下げは効力を生じないものというべきである。」
と、判示しています。
したがって、上記記述は、前段は正しく、後段は誤りです。
